こんにちは。

Comedi専属ライターのてっちゃんです。

今回は中小企業ではまだ認知されていないところも多いですが、大企業では徐々に認知されて実践もしている『健康経営』についてお話しします。

特に医療介護業界では全く知らないという人も多いかもしれませんが、遅かれ早かれ知っておいて損はないことなので、特に経営者や管理職の方は目を通してみてください。

健康経営って？

さて、タイトルにも挙げましたが、そもそも健康経営ってなんでしょうか？

知っている人も初めて聞いた人も一度確認してみましょう。

健康経営とは、「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても 大きな成果が期待できる」との基盤に立って、健康管理を経営的視点から考え、 戦略的に実践することを意味しています。 従業員の健康管理・健康づくりの推進は、単に医療費という経費の節減のみならず、生産性の向上、従業員の創造性の向上、企業イメージの向上等の効果が得られ、かつ、企業におけるリスクマネジメントとしても重要です。 従業員の健康管理者は経営者であり、その指導力の下、健康管理を組織戦略に則って展開することがこれからの企業経営にとってますます重要になっていくものと考えられます。

（特定非営利活動法人　健康経営研究会より抜粋）

すごくざっくり簡単にいうと、

「従業員の心身の健康を維持することで、従業員個人はもちろん、一人一人の労働生産性も上がって会社全体にも良い影響がありますよ！」

ということです。

この健康経営への関心が高まる背景としては、

①生産年齢人口の減少とそれに伴う人材不足

②従業員の高齢化

が挙げられます。

引用文の途中にも書いてあるように、健康経営はまずは経営者や管理者が率先して健康経営宣言として従業員全体に公言することから始まります。

つまりは、経営者や管理者がしっかりと健康経営について知ることが重要であり、従業員であっても「うちの会社はまだできてないなー」と思えば健康経営について上司や管理者、経営者にプレゼンしてぜひ知ってもらいましょう。

健康経営は、大企業が中心ですが、日本だけでなく世界的にも実践して取り入れているところが増えています。

具体的な実践方法は企業によってそれぞれで、身体面の直接的なものから、精神面や食事面、職場環境など様々です。

例えば、社内にトレーニングジムみたいなものを作り社員はいつでも利用できるようにしたり、ウェアラブル端末などを使用して歩数を管理したり（給与に反映する企業もあるらしい）、栄養素の高いお弁当や食材を配布したり、自販機にトクホの飲料を盛り込んだりと、その企業ごとの強みを活かしたものを取り入れているところが多いです。

さすがに社内にトレーニングジムまでは作れなくても、全社員対象にラジオ体操をする時間を設けたり、最初の取り組みとして多いのが健康診断や予防接種を全社員必須にしたり会社負担で取り組んだりすることです。

健康経営の取り組みはかなり増えているので、どういう活動があるのか興味のある方はGoogleなどを利用して検索してみてください。

また、医療費が高く、労働生産性も低くさせる健康被害としては、上位から

⑴肩こり・腰痛、⑵抑うつ、⑶倦怠感、⑷慢性疼痛（肩こり、頭痛、腰痛以外）、⑸睡眠障害、⑹高コレステロール、⑺関節炎、⑻高血圧、⑼肥満、⑽不安神経症

とされています。

健康被害による労働生産性の損失はなかなか目には見えづらい損失と言われており、明確な根拠などもまだ不十分ではありますが、健康に害がある状態で働いていても効率が悪いというのは印象としてもイメージしやすいのではないでしょうか。

医療-介護職に多い健康被害

さて、理学療法士である私も含めてですが、医療-介護の現場ではどのような健康被害が多いでしょうか。

すぐに思い浮かぶ人が多いと思いますが、やはり『腰痛』です。

厚生労働省によると、職場での腰痛が原因で4日以上休業する人は年間4000人以上おり、医療福祉現場が全体の３割を占めているとのことです。

また、看護師の7割以上が腰痛を経験しているとも言われています。

やはり、ケアや介助をする際に、腰への負担が大きくなる人が多いのでしょう。

そのため、腰痛予防の対策として、移乗（車椅子やベッドに乗り移る動作）などのの介助量が多い場合は二人以上で介助をしたり、スライディングボード（滑りやすい板状のもの）の使用を促したり、腰痛になりにくい介助方法の勉強会などが行われています。

しかし、どうしても現場の人で不足や時間の制約などで対策が十分に行われないこともしばしばあるのが現実です。

前述したように、腰痛は医療費が高く、労働生産性も低くさせる健康被害の第一位のため、腰痛が発生するリスクが高いということは、病院も含め医療-介護施設の経済的損失も大きいということになります。

あなたの職場は大丈夫？

これを読んでいる方が、一般の企業の方であろうが医療-介護職の方であろうが、きっと周りの人で程度に差はあれど腰痛や肩こり、その他の健康被害を訴える人がいると思います。

症状が重い人は仕事を休んでしまって、その人が本来するはずだった仕事が進まなかったり、代わりに自分が引き受けると自分の仕事も予定より進まないということも起こり得ます。

症状が軽かったとしても、腰痛があればデスクワークも捗らないし、「あ〜、腰痛いわ〜。全然仕事にならんわ〜。」と言って愚痴のようなことばかり聞いていてはこちらまで精神的にネガティブになってしまいます。

働くことは人生で最も長い時間を占めるため、健康被害があり周りの雰囲気も良くなく働くこと自体に楽しさが見えないという職場だったら人生そのものも良くないと思いませんか？

これを読んで、「少しでも楽しく働ける環境にしたい！」と思ったら、健康経営に関する情報を収集して、実践してみましょう。

経営者や管理者であればなおさら、まずはできそうなことを考えて実行に移してみてください。

理学療法士として

私は理学療法士として、運動やカラダの使い方の専門家です。

色々な健康経営の取り組みがある中で、私ができることといえばやはりカラダの使い方を整えて、腰痛や肩こりなどを少なくすることです。

私も健康経営の取り組みの必要性を感じて、私の強みを活かした取り組みということで、まずは自社内で社員対象にカラダの使い方を整える時間を設けさせてもらいました。

私は経営者でも管理者でもなく、そもそもまだ入社して4ヶ月程度の新参者ですが、社長に健康経営に関してお話をさせてもらって、今実践し始めたところです。

まだ試運転ではありますが、参加された社員さんからはポジティブな反応が多いです。

さらに、カラダの使い方を整えると、移乗動作の介助が楽になること、また何よりも介助者側のカラダが整うと介助されている側もとても楽だということも実感してもらい、仕事の相手が人である医療-介護職だからこそ、そこへの健康経営の取り組みの必要性を私自身実感しています。

最後に

健康経営は中小企業ではまだまだ知らない人が多く、医療-介護の現場ではなおさら知らない人が多い中で、これほど健康経営の取り組みが必要だと感じる職種はありません。

周知していない要因として、目に見える健康経営の取り組みの効果が少ないということが挙げられますが、印象としても重要なことだと少しでも感じてもらえたら幸いだと思っています。

取り組みの方法は、自分達ならこれができる！というような強みを生かすものであり、なおかつ取り入れやすいものからで十分です。

これを読んだ方は、ぜひ一緒に医療-介護職の健康経営に取り組んでいきましょう。

もちろん、一般企業への取り組みも一緒にしたいと思っています。

最後までお読みいただきありがとうございました。

『働く』を支えるカラダ作りの専門家　吉田哲也

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