「社会参加」と「介護予防効果」の関係について

2017.5.12 在宅医療, 在宅介護
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hosokawa

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地域包括ケアの構築に伴い、高齢者に対する介護予防が求められていますが、「社会参加」・「社会的役割」を持つことが生きがいや介護予防につながると言われています。

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本日はその点に関して少し掘り下げて書いていきます。

なぜ「社会参加」に着目するのか

JAGES(日本老年学的評価研究)プロジェクトの調査によると社会参加により以下の3つの効果が認められることがわかりました。

①スポーツ組織への参加割合が高い地域ほど、過去1年間に転倒したことのある前期高齢者が少ない相関が認められた。

②趣味関係のグループへの参加割合が高い地域ほど、うつ特点(低いほど良い)の平均点が低い相関が認められた。

③ボランティアグループ等の地域組織への参加割合が高い地域ほど、認知症リスクを有する後期高齢者の割合が少ない相関が認められた。

これらより、スポーツ関係・ボランティア・趣味関係のグループ等への社会参加の割合が高い地域ほど、転倒や認知症、うつのリスクが低い傾向が認められています。

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これからの介護予防の具体的なアプローチについて

先ほどのを参考に、「これからの介護予防」についてのアプローチ方法を考えてみます。

 

①リハ職等を活かした介護予防の機能強化
リハ職等が住民運営の通いの場において、参加者の状態に応じて、安全な動き方等、適切な助言を行うことにより、生活機能の低下の程度にかかわらず、様々な状態の高齢者の参加が可能となります。
②住民運営の通いの場の充実
通いの場は高齢者自身が一定の知識を取得した上で指導役を担うことにより役割や生きがいを認識するとともに、幅広い年齢や状態の高齢者が参加することにより、高齢者同士の助け合いや学びの場としての魅力的な場になります。
③高齢者の社会参加を通じた介護予防の推進
定年後の社会参加を支援する等を通じて、シニア世代の担い手になってもらうことにより、社会的役割や自己実現を果たすことが、介護予防にもつながります。

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おわりに

医療介護専門職として高齢者本人へのアプローチだけではなく、地域づくりなどの高齢者本人を取り巻く環境へのアプローチ(ポピュレーションアプローチ)も含めたバランスのとれたアプローチができるような介護予防事業を実践していく必要があります。

参考資料

・JAGES(日本老年学的評価研究)プロジェクト

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